少し前まで、企業の成果を評価する新たな視点として、「トリプルボトムライン」という考え方が注目を集めていました。
これは、財務的な成果に加えて、社会的および環境的な成果も重視するというものです。
この記事では、トリプルボトムラインの各構成要素とその意義、さらにはこのコンセプトがどのようにして生まれたのか、そしてなぜ撤回されたのかを解説します。
目次
トリプルボトムラインとは?
トリプルボトムラインとは、組織の活動を経済的側面だけでなく、社会的側面と環境的側面からも評価するフレームワークです。
この概念は1994年にジョン・エルキントンによって提唱され、企業が持続可能な発展を達成するために利用されています。
英語では、TBL(Triple bottom line)や3BL(3 bottom line)と略されています。
基本的に、ボトムラインは、企業の決算書の結果を指します。
3つのボトムラインを詳しく解説
経済的側面
経済的側面は、経済活動を行う上で欠かせない指標です。
持続可能な社会を目指すうえで、利益を上げ続けることをおろそかにはできません。
「社会的側面」と「環境的側面」に注目が集まりがちですが、経済的側面も重要な指標の1つです。
社会的側面
社会的側面は、労働者や地域社会に対して、構成で有益な事業を行っているかを測る指標です。
例えば、以下のようなものを評価しています。
ガバナンス(企業統治)はしっかりしている企業か
児童労働や人権問題に関与する原料の取り引きを行っていないか
多様な働き方を尊重しているか
環境的側面
環境的側面は、持続的な社会に向けて、環境に配慮した行動を行っているかを測っています。
具体的には、産業廃棄物の削減やCO2削減に向けた取り組み、公害を起こす廃棄物を出していないかなどが挙げられます。
近年では、自然災害など環境の変化が顕著になり、最も重要視されていると言っても過言ではありません。
トリプルボトムラインが生まれた背景
トリプルボトムラインが生まれた背景には、利益という1つの指標のみで企業が評価されてしまうことへの反発が関係しています。
当時の環境活動家や社会活動家は、より広い指標を求めていました。
この背景には、利益を求めて環境汚染を素続ける企業や危険な地域で何人もの死者を出しながら利益を求める企業が評価されてしまっていたことが挙げられます。
そして、1994年に起業家で作家のジョン・エルキントン氏が「社会的側面」と「環境的側面」を加え「トリプルボトムライン」を提唱しました。
トリプルボトムラインの撤回
SDGsやESGが広がる中で、再注目を集めていたトリプルボトムライン。
しかし、提唱者であるエルキントン氏は2018年にトリプルボトムラインの撤回を発言しました。
背景には、多くの企業が、形式的なトリプルボトムラインの対策を取るようになり、本質的な問題解決にならなくなってしまったことを挙げています。
また、「地球環境と経済活動の両立した持続可能なモデル」から前進した、意識的に地球や暮らしの環境を再生して、社会をデザインしていく考え方であるリジェネレーションが広まりつつあります。
そのような中で、環境保全の意味合いが強いトリプルボトムラインは時代遅れとも言えます。
≫リジェネレーションとは?生まれた背景や具体例、私たちにできることを解説
トリプルボトムラインとESG
ESGとは、「環境(Environment)・社会(Social)・ガバナンス(Governance)」の頭文字を取ったものです。
これは、以下のように企業を投資対象に値するかどうかを判断する投資の指標の一つです。
「その対象企業は、社会的に良い企業なのか?」
「環境に良い事業を展開している(環境に悪影響を及ぼさない)企業なのか?」
「ガバナンス(企業統治)はしっかりしている企業か?」
そのため、会計フレームワークのトリプルボトムラインとは目的が異なります。
しかし、意味合いはかなり似ています。
ESG投資は、すでに世界の投資の35.9%を占めており、今後さらに伸びていくと考えられているのです。
まとめ
いかがでしたでしょうか?
トリプルボトムライン(Triple bottom line)とは、組織活動を「経済的側面」「社会的側面」「環境的側面」の3つの軸で評価することです。
2018年には、提唱者により撤回され、さらなる環境や社会に対する配慮が求められるようになりました。
今後は、ESGやSDGsなど新たな指標のもと、企業は経済活動をおこなうことが求められるでしょう。
しかし、変化を求められるのは企業だけではなく、個人にも当てはまります。
この機会に、あなたの行動もトリプルボトムラインに当てはめてみてください。
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この記事の監修者
吉田宏輝
COCOCOLOREARTH代表、社会活動家。
COCOCOLOREARTHでは、社会課題解決を軸にした就職・転職活動を支援するインタビューメディアの代表として、100人以上の社会活動家にインタビュー、記事執筆やイベント登壇などを行う。