社会問題に取り組む企業に就職・転職したい!

そう思っていても、どんな企業が取り組んでいるかわかりにくいですよね。

そんなお悩みを解決するため、社会問題に取り組む企業をご紹介します!

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 このページに掲載を希望する企業様はこちらご覧ください。

日本の社会問題一覧!日本の現状や今後の対策を知ろう

株式会社ユーグレナ 

https://www.euglena.jp

株式会社ユーグレナは、ユーグレナ(和名:ミドリムシ)を使い、ヘルスケア・ビューティーケア商品を開発している企業です。

「ユーグレナGENKIプログラム」では、バングラデシュの子どもたちに栄養豊富なユーグレナクッキーの配布を行い、より多くの人が健康で過ごせる社会を実現しています。

また地球温暖化対策のため、2025年までにバイオ燃料の商業生産体制の構築を目指しています。


株式会社ボーダレスジャパン

https://www.borderless-japan.com

「ソーシャルビジネスで世界を変える」ことを目指し、社会起業家が集うプラットフォームカンパニーとして2007年3月設立。

国際協力・環境問題など多様な社会問題を解決するため、国内外を問わず、30以上のソーシャルビジネスを展開しています。

偏見のない世界を作る多国籍コミュニティハウス「ボーダレスハウス」やオーガニックハーブで貧困農家の収入をアップする「AMOMA natural care」、バングラデシュに雇用を作るビジネス革製品「ビジネスレザーファクトリー」など多くの社会的事業を創出しています。


株式会社LITALICO

https://litalico.co.jp/

株式会社LITALICOは「障害のない社会をつくる」ことをビジョンに掲げ、障害者雇用と教育の課題に取り組む企業です。

雇用面では、スキル向上のワークショップや求人開拓を通して、障害のある方の支援をしています。

教育面では、ソーシャルスキル・学習教室を展開し、個性に合わせた学びを提供しています。


パタゴニア

https://www.patagonia.jp/one-percent-for-the-planet.html

パタゴニアは、登山用品やサーフィン用品、アウトドア用品、軍用品、衣料品の製造販売を手掛けるメーカーです。

「私たちは、故郷である地球を救うためにビジネスを営む」と言う目的を掲げ、環境負荷の少ない素材で製品を製作しています。

さらに、毎年売上の1%を草の根活動団体に寄付するなど、地球を守る形を模索しています。

リタワークス株式会社

https://ritaworks.jp/

リタワークス株式会社は、社会課題をビジネスで解決するITサービス事業を提供する企業です。

NPO運営のためのファンドレイジングツールの提供やNPOのWEBデザインからファンドレイジングやブランディングまで手掛けています。

2030年までに「あしたがよくなる」社会を実現するため、あらゆるソーシャルビジネスに挑戦しています。


株式会社LIFULL

https://lifull.com/

LIFULLは「あらゆるLIFEを、FULLに。」をコーポレートメッセージに掲げ、個人が抱える課題から、その先にある世の中の課題まで、安心と喜びをさまたげる社会課題を、事業を通して解決していくことを目指すソーシャルエンタープライズです。

現在は、グループとして世界63ヶ国でサービスを提供しており、主要サービスである不動産・住宅情報サイト「LIFULL HOME’S」をはじめ、空き家の再生を軸とした「LIFULL 地方創生」、シニアの暮らしに寄り添う「LIFULL 介護」などの事業を展開しています。

株式会社マザーハウス

https://www.mother-house.jp

株式会社マザーハウスは、「途上国から世界に通用するブランドをつくる」と言う理念のもと、途上国で生産した商品を販売する企業です。

2006年にバングラデシュからビジネスを開始し、現在は6つの生産国と4つの販売国に範囲を広げています。

また、現地では健康診断などの福利厚生を整備し、安心安全の環境を作っています。


株式会社STYZ

株式会社STYZは、『民間から多種多様な社会保障を行き渡らせる』というミッションを掲げ、寄付やソーシャルアクションのプラットフォームSyncableを運営しています。

Syncable(シンカブル)は多様なプロジェクトに対してオンライン上で寄付を行うことができるプラットフォームです。

プロジェクトには、途上国の子どもたちに対する支援なども含まれており、貧困解決に直接的に働きかける団体を支援しています。​​

株式会社Ridilover

https://ridilover.jp/

リディラバは、「社会の無関心の打破」を行いながら、その先に誰もが包摂される「優しい関心のネットワーク」がある社会を目指す企業です。

現在は、Webメディア/オンラインサロン事業、教育事業、カンファレンス事業、企業研修事業、事業開発・政策立案事業などを行っています。

教育事業では、中高生が社会問題の「現場」を訪ねる、スタディツアーを提供しています。


日本財団

https://www.nippon-foundation.or.jp/

日本財団は「みんなが、みんなを支える社会」を目指し、ソーシャルイノベーションの輪を広げています。

新しい社会の仕組みを作り出し、社会全体を変えていくことを目標とし、国際・子ども・障害・海洋など多くの分野で活動しています。

最後に

今回の記事では、就職や転職におすすめの社会問題に取り組む企業を10社紹介しました。

この記事で取り上げられなかった社会問題に取り組む企業はたくさんあります。

また、ココからアースでは、社会問題に取り組む方々のインタビュー記事を掲載しています。

この機会にぜひご覧ください。

※企業の選定基準について
企業の選定基準については、「事業内容」「企業風土」「創業理由」の3つを軸に、COCOCOLOREARTH独自の基準によって企業を評価・掲載しています。
基準の中には、企業のミッション・ビジョンや第三社機関による認証、IR/サスティナビリティレポートの内容、直接のインタビューなどが含まれます。


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