2023.03.09 
ツイート
シェア
ブックマーク
ピン
災害・防災に携わりたいけど、どんな会社があるのかわからない。。。
このような悩みを抱えているのではないでしょうか？
30年以内に大地震が起こる確率70％。
京大名誉教授の鎌田浩毅さんはこのようにおっしゃっています。
起こる可能性が非常に高いとわかってる現在、様々な企業が災害・防災に取り組んでいます。
今回の記事では、災害・防災に取り組む企業を10社ご紹介します。
※【企業様向け】災害・防災への取り組みをPRしませんか？
このページに掲載を希望する企業様はこちらをご覧ください
目次
日本工営株式会社
日本工営株式会社は、1946年に設立され、160か国で社会インフラ整備を行う日本最大手の建設コンサルタントです。
防災分野では、国土の保全、住民の安心・安全を守るために国や県および市町村の事業に取り組んでいます。
地すべり対策事業、河川事業、道路事業を主な対象に地すべり・急傾斜、ダム貯水池の斜面安定、道路防災等を行っています。
株式会社KOKUA
株式会社KOKUAは、「日常の中に当たり前に防災意識を」という新しい習慣の構築のために、防災グッズ専門のカタログギフトを制作しています。
個人・法人問わずさまざまなお客様に提供することで、個人の負担がかからない形での防災対策を提案しています。
株式会社IKUSA
株式会社IKUSAは、企業や自治体、商業施設向けにあそびを提案しているあそび総合カンパニーです。
中でも、防災訓練 [あそび防災プロジェクト]では、「やらなければいけない」から「やってみたい」と思える防災イベントを開催しています。
2020年にはグッドデザイン賞を受賞しています。
ゲヒルン株式会社
ゲヒルン株式会社は、「安全保障（Security）」を軸に『情報セキュリティ』『インフラストラクチャ』『防災』の３つの分野で、研究開発を行っています。
防災では、防災情報配信サービスを提供しています。
「正確で迅速な情報の配信」と「伝わるデザイン、伝える防災」で、被害を少しでも減らせるようにたくさんの人に情報を届けることを大切にしています。
WOTA株式会社
WOTA株式会社は、水循環を用いた次世代の分散型水インフラの研究開発・事業展開を手がける企業です。
「誰でもどこでも水の自由を」をミッションに、災害により上下水道が断水した場合でも、限られた水量で多くの方に水利用機会の提供が可能となるAIを活用した自律分散型水循環システム「WOTA BOX」などを開発しています。
株式会社バカン
株式会社バカンは、空きや混雑状況を可視化して、リアルタイム配信するクラウド型サービスやソリューションを提供しています。
災害分野では、都道府県と提携して避難所の混雑を可視化し、分散避難をサポートしています。
ファシル株式会社
ファシル株式会社は、「妥協しない商品づくり」を第一に防災用品の研究と商品開発を行っています。
防災ポーチや車用の防災セットなど画期的な商品を展開しています。
2021年には、災害用備蓄スタンドがグッドデザイン賞を受賞しました。
セコム株式会社
セコム株式会社は、防犯、防災商品からご自宅のセキュリティ、法人向けの警備や情報セキュリティまで幅広いサービスを提供する日本初の警備サービス会社です。
セコム安否確認サービスでは、 地震・災害・インフラ障害などの発生時に、社員やその家族の安否確認や事業所の被災確認の初動を速やかに把握できるよう、専門スタッフがトータルにサポートしています。
株式会社Spectee
株式会社Specteeは、災害や緊急時に想定外の被害を減らすために、AIを活用して、被害状況をリアルタイムに可視化し予測する『Spectee Pro』を提供しています。
SNSの投稿情報や気象データ、河川、人工衛星、自動車の走行データ等から瞬時に解析し、状況をシミュレーションする次世代の防災・危機管理ソリューションです。
株式会社Laspy
防災備蓄共同保有プラットフォーム「あんしんストック」を展開する株式会社Laspy。
災害備蓄においてスペースが足りない、管理にコストがかかる、BCP担当者がいないなどの課題を解決するため、災害備蓄品をLaspyが確保・管理し、必要なときに手配を行うサービスです。
まとめ
今回の記事では、災害・防災に取り組む企業を10社紹介しました。
この記事で取り上げられなかった災害・防災に取り組む企業はたくさんあります。
また、ココカラアースでは、社会課題に取り組む方々のインタビュー記事を掲載しています。
この機会にぜひご覧ください。
関連記事
≫地方創生に取り組む企業10選
≫環境問題に取り組む企業10選
≫国際協力に取り組む企業10選
≫フードロス・フラワーロスに取り組む企業8選
≫教育問題に取り組む企業10選
