貧困問題に取り組む会社に就職・転職したい！

でもどんな会社があるのかわからない。。。

このような悩みを抱えている方も多いのではないでしょうか？

しかし、日本には、貧困問題に取り組む素敵な企業がたくさんあります。

この記事では、貧困問題に取り組む企業を10社ご紹介します。

≫貧困問題とは？定義や日本と世界の関連する問題10選、取り組む企業を紹介
≫子どもの貧困とは？貧困の現状や原因、私たちにできることを解説！

今回の記事では、そんな貧困問題に取り組む企業を10社ご紹介します。

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　このページに掲載を希望する企業様はこちらご覧ください。

株式会社マザーハウス

https://www.mother-house.jp/

株式会社マザーハウスは、2006年にバングラデシュで設立されました。

「途上国から世界に通用するブランドをつくる」という理念のもと、途上国にある素材や職人の可能性に光を当てたモノ作りを行う企業です。

現在の生産国はバングラデシュ、ネパール、インドネシア、スリランカ、インド、ミャンマーの計6か国。

各国の素材や文化を活かした付加価値の高いものづくりを続けています。

【株式会社マザーハウス 内定者】新卒で国際協力を仕事にするためには○○が大切~稲葉汐美~
https://cococolor-earth.com/interview-shiomi-inaba/

株式会社マザーハウスの創業理由や事業内容を詳しく見る


 株式会社ボーダレス・ジャパン

https://www.borderless-japan.com/

「ソーシャルビジネスで世界を変える」ことを目指し、社会起業家が集うプラットフォームカンパニーとして2007年3月設立。

国際協力・環境問題など多様な社会問題を解決するため、国内外を問わず、30以上のソーシャルビジネスを展開しています。

偏見のない世界を作る多国籍コミュニティハウス「ボーダレスハウス」やオーガニックハーブで貧困農家の収入をアップする「AMOMA natural care」、バングラデシュに雇用を作るビジネス革製品「ビジネスレザーファクトリー」など多くの社会的事業を創出しています。

無国籍問題に、ソーシャルビジネスで挑む〜アノテーションサポート株式会社　白石達郎〜
https://cococolor-earth.com/interview-tatsuro-shiraishi/

株式会社ボーダレスジャパンの創業理由や事業内容を詳しく見る


株式会社Ridilover

https://ridilover.jp/

リディラバは、「社会の無関心の打破」を行いながら、その先に誰もが包摂される「優しい関心のネットワーク」がある社会を目指す企業です。

現在は、Webメディア／オンラインサロン事業、教育事業、カンファレンス事業、企業研修事業、事業開発・政策立案事業などを行っています。

教育事業では、中高生が社会問題の「現場」を訪ねる、スタディツアーを提供しています。

​​株式会社Ridiloverの創業理由や事業内容を詳しく見る


一般社団法人グラミン日本

https://grameen.jp/

一般社団法人グラミン日本は、バングラデシュで設立され、貧困解決のためのマイクロファイナンス事業を行うグラミン銀行の日本法人です。

マイクロファイナンスとは、貧困にあえぐ人を対象に低金利無担保での少額融資を行う事業になります。

さらに、職を見つけやすいように企業や就業のノウハウを伝えるセミナーも開催しています。

株式会社DOYA

https://cloudy-tokyo.com/

株式会社DOYAは、アパレル、アクセサリー、服飾雑貨の企画、製造、販売を行う企業です。

アフリカの難民キャンプや農村部でのアパレル商品に焦点を当てています。

そこでは、シングルマザーや障がいなど、何かしらのハンディキャップを持った人たちも働いており、彼女たちの生活が少しでも豊かになるような事業を行っています。

株式会社DOYAの創業理由や事業内容を詳しく見る


株式会社STYZ

株式会社STYZは、『民間から多種多様な社会保障を行き渡らせる』というミッションを掲げ、寄付やソーシャルアクションのプラットフォームSyncableを運営しています。

Syncable（シンカブル）は多様なプロジェクトに対してオンライン上で寄付を行うことができるプラットフォームです。

プロジェクトには、途上国の子どもたちに対する支援なども含まれており、貧困解決に直接的に働きかける団体を支援しています。

株式会社STYZの創業理由や事業内容を詳しく見る

WASSHA株式会社

WASSHA株式会社は、ビジネスを通じて社会課題を解決し人々をエンパワーする「Power to the people」をミッションに掲げ、2013年の創業以来、アフリカで事業を展開する企業です。

WASSHAは、未電化地域のキオスク（小規模な小売店）のネットワークを構築し、IoTデバイスを設置することで、低所得の方々でも、お金があるときにだけ利用できるLEDランタンのレンタルサービスを展開しています。

また、2019年には関西電力との業務提携をを行い、2022年までにアフリカでの取扱店舗数1万店を目指しています。

WASSHA株式会社の創業理由や事業内容を詳しく見る


Global Mobility Service株式会社

https://www.global-mobility-service.com/

Global Mobility Service株式会社は、車を買いたくても買えない人に向けて、ITやFintechを活用したローンを提供しています。

世の中には車がないと仕事につけない人たちもいるため、そのような人が貧困を脱するには重要な事業となります。

また、新車の購入をサポートすることで、より環境に配慮した車両の購入も可能になるのです。

Global Mobility Service株式会社の創業理由や事業内容を詳しく見る

五常・アンド・カンパニー株式会社

五常・アンド・カンパニー株式会社は、金融機関と共同し、途上国でのマイクロファイナンスに取り組んでいる企業です。

Financial Inclusion(金融包摂)を目指し、無担保低金利の少額融資を途上国にて行っています。

2021年には、120万世帯に対して投資を実施しました。

五常・アンド・カンパニー株式会社の創業理由や事業内容を詳しく見る


まとめ

今回の記事では、就職や転職におすすめの貧困問題に取り組む企業を紹介しました。

この記事で取り上げられなかった貧困問題に取り組む企業はたくさんあります。

ほかの貧困問題に取り組む企業を知りたい方は、社会課題に取り組む企業のデータベース「ココキャリア」をご覧ください。

また、ココカラアースでは、社会課題に取り組む方々のインタビュー記事を掲載しています。

この機会にぜひご覧ください。

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※企業の選定基準について
企業の選定基準については、「事業内容」「企業風土」「創業理由」の3つを軸に、COCOCOLOREARTH独自の基準によって企業を評価・掲載しています。
基準の中には、企業のミッション・ビジョンや第三社機関による認証、IR/サスティナビリティレポートの内容、直接のインタビューなどが含まれます。

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