2023.08.17 
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気候変動に取り組む企業に就職・転職したい！
そう思っていても、どんな企業が取り組んでいるかわかりにくいですよね。
そんなお悩みを解決するため気候変動に取り組む企業をご紹介します！
※【企業様向け】気候変動への取り組みをPRしませんか？
掲載を希望される企業様はこちらをご覧ください。
目次
株式会社UPDATER（旧：みんな電力株式会社）
みんな電力は、2011年に東京都世田谷区に設立された新電力です。
生産者の顔が見える野菜のように、電気を使う人にも電気の産地やつくり方、関わる人々の想いを知ってもらいたいという思いから、HP上に「発電所の顔」を掲載しています。
また、ご家庭だけでなく、法人に対しても再生可能エネルギーを届けています。
サントリーホールディングス株式会社
サントリーは、洋酒やビール、清涼飲料水の製造・販売等を行う企業です。
持続可能な豊かな地球環境を次世代に引き継ぐべく、環境ビジョン2050を定め、「再生・自然環境の保全」、「環境負荷低減」の2つの軸で、グループ全体での環境経営を推進しています。
株式会社Ｌｏｏｏｐ
株式会社Ｌｏｏｏｐは、「エネルギーフリー社会の実現」を目指して、電力小売や再生可能エネルギー設備の開発から保守まで、一貫したサービスを提供する再生可能エネルギー関連企業です。
再生可能エネルギーの発電から供給までを行う電力会社は世界的にも珍しく、バリューチェーンのすべての機能を持つことでコストを削減し、事業間のシナジーを生み出し新しい価値を創造しています。
株式会社ピリカ
株式会社ピリカは、ごみ拾い促進プラットフォームの運営やごみ分布調査サービスなどを提供する企業です。
2011年に京都大学の研究室から生まれ、「科学技術の力であらゆる環境問題を克服する」というビジョンを掲げています。
ごみ拾い促進プラットフォームでは、ポイ捨てごみ問題の解決に向けてサービスを運営し、これまで2億以上のごみが拾われています。
booost technologies株式会社
booost technologies株式会社は、「ENERGY X GREEN」など、 企業の脱炭素化の加速に貢献できるクラウド型システムを提供する企業です。
人類史上最大の課題である「気候変動」の解決に挑み、NET-ZEROリーダー/ESGリーダーの脱炭素化を加速させるサービスを提供しています。
株式会社ボーダレス・ジャパン ハチドリ電力
株式会社ボーダレスジャパンは、「ソーシャルビジネスで世界を変える」ことを目指し、社会起業家が集うプラットフォームカンパニーとして2007年3月設立しました。
その中で、ハチドリ電力は、株式会社ボーダレス・ジャパンが地球温暖化を解決するために始めた電力サービスです。
CO2ゼロの自然エネルギー実質100%のみ販売しており、電気代の1％を社会貢献活動に寄付できます。
株式会社TBM
株式会社自然電力
株式会社自然電力は、太陽光・風力・小水力等の自然エネルギー発電所の発電事業を行うエネルギー企業です。
2011年3月11日の震災の3ヶ月後、創業メンバー3人によって日本で設立されました。
未来の地球で人々が幸せに暮らし続けることができるように、自然エネルギーへの転換に取り組み「自然エネルギー100%の世界」を目指しています。
アスエネ株式会社
https://earthene.com/corporate
アスエネ株式会社は、「次世代によりよい世界を」をビジョンに気候変動 × テクノロジー事業に取り組むベンチャー企業です。
CO2排出量見える化・削減・報告クラウドサービス「アスゼロ」、再生可能エネルギー調達支援サービス「アスエネ」の事業などを展開しています。
株式会社アイ・グリッド・ソリューションズ
株式会社アイ・グリッド・ソリューションズは、「グリーンエネルギーがめぐる世界の実現」をビジョンに、エネルギーを「減らす」「創る」「繋ぐ」「活かす」の4つの領域で事業を行う企業です。
4つの事業をメインに、ビジョンである「グリーンエネルギーがめぐる世界の実現 」を目指し、脱炭素社会の実現に向けた取り組みを行っています。
リクロマ株式会社
リクロマ株式会社は、TCFD開示支援、スコープ1,2,3算定・削減支援、気候変動に関する社内研修事業やコンサルティング事業を行う企業です。
「人間社会の共創と自然環境の炭素一定化を通して、急激な気候変動時代に貢献する」というミッションを掲げ、気候変動に取り組んでいます。
気候正義とは
気候正義（Climate Justice）とは、気候変動に対する負担や利益を公平に共有しようとする人権的な視点からの考え方です。
この背景には、先進国に暮らす人々が、化石燃料を大量に消費したことで引き起こされた気候変動への影響が、あまり使用していなかった途上国の人々へ被害を被っている現状があります。
2010年代から、気候変動は、国際的な人権問題であるという認識が広がり、世界中で環境正義を求める社会的運動が行われました。
また、2021年に行われた国連気候変動枠組み条約第26回締約国会議（COP26）では、気候正義という言葉が頻繁に登場しています。
もはや、世界では、気候変動を単なる「地球温暖化」と捉えるのではなく、気候正義と捉えることが一般的になりつつあります。
≫気候正義とは？生まれた背景や環境正義との違い、具体的な運動を解説
最後に
今回の記事では、就職・転職におすすめ気候変動に取り組む企業を10社紹介しました。
この記事で取り上げられなかった気候変動に取り組む企業はたくさんあります。
別の記事では、【転職サイトおすすめ10選】を比較ランキングで紹介しています。
また、ココカラアースでは、社会課題に取り組む方々のインタビュー記事を掲載しています。
この機会にぜひご覧ください。
