今回は株式会社Universal Trade Japanの上野由季代さんにインタビューしました。
上野さんは「環境保全=経済発展できるビジネス」をテーマに、主にアフリカのベナン共和国での植林活動やオーガニック商品の販売をするため商品開発を行っています。
第2章では中国での原体験、アパレルから植林事業に移行した経緯、ベナンを選んだ理由などについてお伝えします。
また、最後には上野さんが挑戦されているクラウドファンディングについても伺いましたので、ぜひお読みください!!
上野由季代(うえのゆきよ)
株式会社Universal Trade Japan 代表取締役。中学生の頃に世界を飛び回る事業をしたいという夢を持ち、大学生の時に先輩が学生向けの事業で起業し、役員になる。そのキッカケで今後はサラリーマンとしてではなく、自分で商売がしたいと思う。オシャレな物が好きだったため、アパレルで起業したいと思い、まずは3年間アパレルの企業で就職しその後独立する。そして中国を拠点に生産をする中で、環境問題に興味を持つようになる。
中国での原体験
ーーー中国で目の当たりにした環境破壊についてお聞きしたいです
森林を伐採して内陸部に工場をつくる様子を何度か目の当たりにしたことです。
アパレルをしていたときは生産地の中国に毎日のように行っていました。
最初の方は人件費が安い内地の方に入っていくので、森林伐採が当然のように行われていました。
でも森林を平地にして工場を作ることってたぶん普通だと思うんですよ。
ただ、そこに違和感を覚えないのがちょっと違うかなと思いました。
アパレルから植林事業へ
ーーーアパレルから、アフリカを拠点のビジネスをするときに不安なことはありましたか
特に不安なことはなくワクワクしていました。
すぐに事業を変更したわけではなく、植林をやってらっしゃるNPOやオーガニックの事業をされている会社で勉強したから不安がなかったのかもしれません。
そこではコンサルをやったり、植林をしていたカンボジア に行ったり、会長の補佐をしました。
都内のNPOの事務所にアフリカの方が来られたときもあり、そこで日本にいながらアフリカに触れることができました。
ーーー何がワクワクにつながりましたか
アフリカに行ってみたいという気持ちもあったし、ぶっちゃけいうとそういう性格なのかもしれないです(笑)
でも、不安よりやりたいという気持ちが大きかったのかもしれません。
あとは、アパレルやっていたときからいつかアフリカに行くんだろうなとは思っていました
人件費が安いからというわけではなく、色んな国でビジネスしたいとは昔から考えていたので。
ーーーアパレルからアフリカの植林事業に変える決定打となったものはありますか
身体を壊してしまったときにゆっくり考えたことがきっかけになりましたね。
ゆっくり考えていくなかで、食生活を見直してオーガニックに興味を持つようになりました。
また、中国でビジネスのために環境破壊しているのを見て、感じたモヤモヤもきっかけになっています。
ベナンを選んだ経緯
ーーーなぜ数ある国の中からベナンを選んだのですか
人ですね。ベナンで活動する日本人と出会い、ベナンからスタートすることにしました。
やっぱり現地パートナーの中に日本人がいるのは大きいです。
とても助けられているので、彼らがいなかったらたぶんできてないと思います。
また、なぜアフリカなのかというと、これから経済発展も人口爆発もしていくところなので、地球の未来を担っていると思いました。
亜熱帯の森林が伐採されている現状がありますし、やるならアフリカだと思いました。
クラウドファンディングについて
「みんなで地球にグリーンベルトを」という合言葉で事業をやっているので、自分たちだけではなく多くの人に植林に参加して欲しいという想いではじめました。
また、リターンはサンクスレターや植林したときの看板に名前を載せるというものですが、あえて物品のリターンにしていません。
理念に共感してくださる方に支援していただきたいということです。
支援金は植林や今後の商品開発の一部、人件費などに充てさせていただきます。
詳細はこちら!
https://camp-fire.jp/projects/view/392548
次回予告
第3章では海外でビジネスをやるために必要なスキル、開発されているオーガニック製品、読者へのメッセージをお伝えします。
1番大事なスキルは信頼関係#3〜株式会社Universal Trade Japan 上野由季代さん〜
るりまる
ジェンダー、非婚、韓国に興味あり
Twitter: @rrmaaru39
この記事の監修者
吉田宏輝
COCOCOLOREARTH代表、社会活動家。
COCOCOLOREARTHでは、社会課題解決を軸にした就職・転職活動を支援するインタビューメディアの代表として、100人以上の社会活動家にインタビュー、記事執筆やイベント登壇などを行う。