リスキリングとは?意味やアップスキリング・リカレント教育との違い、企業の取り組み方を解説
「リスキリング」という言葉をニュースで見かけるようになったものの、具体的に何をすることなのか、アップスキリングやリカレント教育と何が違うのかがわからない——そんな人に向けた記事です。
政府が「人への投資」を政策の柱に掲げて以降、企業のリスキリングへの取り組みは急速に広がっています。
一方で、cococolor-earth.comが確認した範囲では、リスキリングという言葉自体は広く使われているものの、意味を体系的に整理した情報はまだ少ない状況です。
この記事では、リスキリングの定義から、注目される背景、企業・個人それぞれのメリット、始め方までを解説します。
「自分のキャリアにも関係がありそう」と感じているなら、ぜひ最後まで読んでみてください。
リスキリングとは?意味をわかりやすく解説
リスキリングとは、新しい職業に就くために、あるいは今の職業で必要とされるスキルの大幅な変化に適応するために、必要なスキルを獲得することです。
この定義は、経済産業省の検討会でリクルートワークス研究所が示した整理が元になっています。
参考:リスキリングとは―DX時代の人材戦略と世界の潮流―(経済産業省)
特に近年は、デジタル化にともなって生まれる新しい職業や、進め方が大きく変わる仕事に就くためのスキル習得を指す場面が増えています。
アップスキリング・リカレント教育との違い
リスキリングと混同されやすい言葉に、アップスキリングとリカレント教育があります。
アップスキリング
アップスキリングとは、今の職種の中で、すでに持っているスキルをさらに高めることです。
「別の職業に移るための学び」であるリスキリングに対し、「今の職業を深めるための学び」がアップスキリングという整理になります。
リカレント教育
リカレント教育とは、社会人になった後も、必要なタイミングで学校教育に戻って学び直すことです。
大学や専門学校に一定期間戻ることを含む点が特徴で、仕事を続けながら学ぶことが前提のリスキリングとは、学び方の形態が異なります。
実際に社会人になってから大学院に進学した人の体験談も、以下の記事で紹介しているので参考にしてください。
≫社会人大学院で学び直す:お金・キャリア・時間の悩みと乗り越え方
3つの言葉はいずれも「学び直し」を指しますが、「何のために」「どこで」学ぶかという軸で使い分けられています。
なぜ今リスキリングが注目されているのか
リスキリングが注目される背景には、産業構造の変化と、それを後押しする政府の政策があります。
DXの加速と産業構造の変化
多くの企業がデジタルトランスフォーメーション(DX)を進める中で、これまでの業務に必要だったスキルだけでは対応できない場面が増えています。
特定の業務が自動化される一方で、データ活用やデジタルツールの運用など、新しく生まれる業務も増加しています。
このギャップを埋める手段として、既存社員のリスキリングに投資する企業が増えているのです。
政府の後押し(リスキリング支援施策)
経済産業省は「リスキリングを通じたキャリアアップ支援事業」を実施しており、在職者がキャリア相談・リスキリング講座の受講・転職支援までを一体的に受けられる体制を整備しています。
参考:リスキリングを通じたキャリアアップ支援事業(経済産業省)
厚生労働省が設けている「人材開発支援助成金(事業展開等リスキリング支援コース)」も、DXやグリーン・カーボンニュートラルに関する人材育成に取り組む企業を対象とした助成制度です。
国と企業の両方がリスキリングを後押しする状況が、個人にとっても学び直しを始めやすい環境を作り出しています。
リスキリングに取り組むメリット
企業側・個人側、それぞれの立場からリスキリングのメリットを解説します。
企業側のメリット
社外から専門人材を採用するよりも、既存社員をリスキリングする方が、自社の事業や文化への理解を保ったまま新しいスキルを獲得できます。
即戦力のデジタル人材は採用競争が激しく、採用コストも高騰しているため、社内人材の育成は現実的な選択肢のひとつです。
社員にとっても、会社が学びの機会を用意してくれることは、キャリアへの安心感やエンゲージメントの向上につながります。
個人側のメリット
今の職業で必要なスキルが変化していく中で、リスキリングによって自分の市場価値を維持・向上させることができます。
「今の会社に居続ける」「転職する」のどちらを選ぶ場合でも、身につけたスキルはキャリアの選択肢を広げる材料になります。
社会課題の解決に関わる仕事へキャリアチェンジしたい人にとっても、リスキリングは現実的な入り口のひとつです。
たとえば、企業のESG・サステナビリティ推進に関わるキャリアも、リスキリングによって開ける選択肢のひとつです。
≫ESGとは?キャリアや関連職種・求められるスキル・キャリアパスを解説
リスキリングを支援する企業の例
個人や企業がリスキリングを始める際は、Schoo・Aidemy・グロービスのような研修・eラーニングサービスを活用するのが現実的な一歩です。
DX・AI分野に特化したサービスから、資格取得や助成金活用まで対応した法人向けサービスまで、特徴はサービスによってさまざまです。
より詳しいサービス10社の特徴は、以下の記事でまとめて紹介しています。
≫リスキリングを支援する企業10選!おすすめの研修・eラーニングサービスを紹介
個人がリスキリングを始めるには
個人がリスキリングを始める際の考え方を解説します。
リスキリングを通じてどの社会課題に関わりたいかを考える際は、分野ごとのキャリアの選択肢を俯瞰できる以下のロードマップも参考にしてください。
≫社会課題ごとのキャリアロードマップまとめ!10分野の特徴と自分に合う選び方
何を学ぶか
まずは「自分がどの領域に関わりたいか」を起点に、学ぶ対象を絞り込むことが大切です。
データ分析・AI活用・マーケティングなど、今後も需要が見込まれる領域から、自分の興味やこれまでの経験と接続しやすいものを選ぶと、学習を継続しやすくなります。
エンジニアやデータ職として社会課題の解決に関わるキャリアについては、以下の記事で詳しく紹介しています。
≫社会課題解決×エンジニア・データ職のキャリアとは?技術で課題を仕組みごと変えるキャリア
学ぶ領域が定まらない場合は、社会課題解決を仕事にする職種を一覧で見渡してみるのもひとつの方法です。
≫社会課題解決を仕事にする10職種まとめ|自分のスキルで課題に関わるキャリアの選び方
どう学ぶか
会社の研修制度やeラーニングを活用できる場合は、まずそこから始めるのが効率的です。
社内に制度がない場合は、オンライン学習サービスや、資格取得を目標にした学習から始める方法もあります。
厚生労働省の教育訓練給付制度など、公的な支援制度を活用すれば、費用面のハードルを下げることもできます。
よくある質問
リスキリングについて、よくある疑問にお答えします。
Q. リスキリングとは何ですか?
A. リスキリングとは、新しい職業に就くために、あるいは今の職業で必要とされるスキルの大幅な変化に適応するために、必要なスキルを獲得することです。経済産業省の検討会でリクルートワークス研究所が示した定義で、特にデジタル化にともなって生まれる新しい職業や、進め方が大きく変わる仕事に就くためのスキル習得を指す場面で使われることが増えています。仕事を続けながら学ぶことが前提である点も特徴です。
Q. リスキリングとアップスキリングの違いは何ですか?
A. リスキリングは新しい職業に就くための学びであるのに対し、アップスキリングは今の職種の中で、すでに持っているスキルをさらに高める学びです。どちらも学び直しを指しますが、「別の職業に移るため」か「今の職業を深めるため」かという目的が異なります。また、社会人が学校教育に戻って学ぶリカレント教育とは、仕事を続けながら学ぶか、学校に戻るかという学び方の形態でも区別されます。
Q. なぜ企業はリスキリングに取り組むのですか?
A. DXの加速により、既存の業務に必要だったスキルだけでは対応できない場面が増えているためです。即戦力のデジタル人材は採用競争が激しく採用コストも高いため、既存社員をリスキリングする方が、自社の事業理解を保ったまま新しいスキルを獲得できる現実的な手段になっています。会社が学びの機会を用意することは、社員のキャリアへの安心感やエンゲージメント向上にもつながります。
Q. 個人がリスキリングを始めるにはどうすればいいですか?
A. まず「自分がどの領域に関わりたいか」を起点に、データ分析やAI活用など今後も需要が見込まれる領域から学ぶ対象を絞り込み、会社の研修制度やeラーニングがあればそこから始めるのが効率的です。社内に制度がない場合は、オンライン学習サービスや、厚生労働省の教育訓練給付制度などの公的支援を活用する方法もあります。
まとめ
リスキリングとは、新しい職業に就くため、あるいは今の職業の大幅な変化に対応するために、必要なスキルを獲得することです。
DXの加速と政府の後押しを背景に、企業・個人の両方にとって、リスキリングは無視できないテーマになっています。
「何から始めればいいかわからない」という場合は、まず自分が関わりたい領域を一つ決め、身近な学習サービスや会社の制度を調べてみてください。
小さな一歩でも、積み重ねれば大きなキャリアの選択肢につながります。
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この記事の監修者
吉田宏輝
COCOCOLOREARTH代表、社会活動家。
COCOCOLOREARTHでは、社会課題解決を軸にした就職・転職活動を支援するインタビューメディアの代表として、100人以上の社会活動家にインタビュー、記事執筆やイベント登壇などを行う。
