2024.06.19 
ツイート
シェア
ブックマーク
ピン
いじめ、引きこもり、教育格差、詰込み教育、学力低下…
教育問題は多岐にわたります。
その中で、教育問題に取り組む素敵な企業が日本にはたくさんあります。
この記事では、様々なアプローチで教育問題に取り組む企業を10社ご紹介します！
関連記事
≫教育問題を知りたい
≫教育に関連する仕事がしたい！就活・転職に役立つ業界・業種を解説
※【企業様向け】教育問題への取り組みをPRしませんか？
このページに掲載を希望する企業様はこちらをご覧ください
目次
教育問題に取り組む企業一覧
教育問題に取り組む企業を一覧で紹介します。
- 株式会社LITALICO
- atama plus株式会社
- ワンダーラボ株式会社
- Udemy
- 株式会社すららネット
- 株式会社キズキ
- 株式会社ベネッセホールディングス
- 株式会社イトクロ
- 株式会社Ridilover
- KCJ GROUP 株式会社
次の章からはそれぞれの企業を紹介します。
株式会社LITALICO
株式会社LITALICOは、「障害のない社会をつくる」をビジョンに掲げ、就労支援、幼児教室・学習塾などの教育サービスを提供しています。
「LITALICO」は日本語の利他と利己を組み合わせた造語です。
社会の幸せと自身の幸せをつなげる関係性を築くことで、利他と利己の両方を実現する意味が込められています。
教育の観点では、一人ひとりの多様な個性を伸ばす教育を推進するため、最新のデジタルものづくりを学べる教室「LITALICOワンダー」や地域の教育資源の一つとして「LITALICOジュニア」という学習サービスを展開しています。
atama plus株式会社
塾や予備校向けにAIを用いた学習システムを提供しているベンチャー企業で、2020年度の日本e-Learning大賞を受賞しています。
AIを活用し、1人1人に合わせた「自分専用カリキュラム」を提供し、無駄のない効果的な学習ができることが強みです。
累計数百万時間・1億問以上の膨大な学習データを基に、カリキュラムを精度高く個別最適化できることが他社との圧倒的な差別化ポイントです。
目指しているのは成績向上だけでなく、基礎学力を最短で身につけ、その増えた時間で社会でいきる力を伸ばすことを掲げています。
atama plus株式会社の創業理由や事業内容を詳しく見る
ワンダーラボ株式会社
毎年算数オリンピックの問題制作に携わり、算数数学が大好きなCEOが2014年に設立したベンチャー企業です。
図形などを用いて、思考力を楽しく身につけることができる知育教材アプリ「Think!Think!」は、iOS、Androidの両プラットフォームでダウンロード1位を記録、ユーザーは100万人を突破しています。
Google Play Awardをはじめ、日本e-learning大賞など受賞歴も多く、公立学校の朝学習などにも取り入れられています。
新たにSTEAM教育分野の通信教育サービス「WonderBox」をリリースするなど、新しい学びを提供しています。
Udemy
米国法人Udemy,Inc.が運営するオンライン教育プラットフォームで、講座数は100,000以上と世界最大級を誇ります。
教えたい人が自由に講座を開講し、個人は購入した講座をいつでもどこでも何度でも勉強が可能です。
テーマはプログラミングや動画編集といったビジネススキルから、ヨガや写真といった趣味領域に至るまで幅広く、社員研修用に法人契約を結ぶ企業も増えています。
株式会社すららネット
株式会社すららネットは、e-learning学習教材「すらら」および関連サービスの研究・企画・開発と販売、「すらら」を活用した教育機関向けのコンサルティングを行っている会社です。
2005年に研究がスタートし、ゲーム感覚で学習できる「対話型アニメーション教材」を開発しました。
2012年にはeラーニングアワードフォーラムにて、教育部門最高峰の「日本e-Learning大賞 文部科学大臣賞」を受賞しました。
株式会社キズキ
キズキでは、不登校や中退、引きこもりや生活困窮、うつや発達障害など、様々な困難に直面した方たちに向けた様々な事業を行う企業です。
「何度でもやり直せる社会」をつくるというビジョンのもと、生きづらさを抱えた人たち一人ひとりの課題に寄り添い事業を展開しています。
学習支援事業や就労支援事業、公民連携事業など多岐にわたる事業があります。
株式会社ベネッセホールディングス
ベネッセは、通信教育をはじめとする教育、育児、生活、語学・グローバル人材教育、シニア・介護の領域で事業を展開する企業です。
一人ひとりの「よく生きる」の実現に向けて、生涯にわたって向上意欲と課題解決を支援し続けることが、ベネッセグループの理念であり、事業活動の根幹です。
主要事業である「国内教育」のほか、幼児向けを中心とした「グローバルこどもちゃれんじ」、「介護・保育」、語学教育「ベルリッツ」、「その他」の5つの軸で事業を展開しています。
株式会社ベネッセホールディングスの創業理由や事業内容を詳しく見る
株式会社イトクロ
イトクロは、『すべての人に、人生を豊かにする教育を』というミッションのもと、日本の教育サービスに関する情報を整理し、提供することで、すべての人が、一人ひとりにあった教育を選択できることを目指して事業を展開しています。
2007年より提供を開始した学習塾予備校情報ポータルサイト『塾ナビ』は、学習塾予備校情報ポータルサイトとしてNo.1のポジションを築いています。
株式会社Ridilover
リディラバは、「社会の無関心の打破」を行いながら、その先に誰もが包摂される「優しい関心のネットワーク」がある社会を目指す企業です。
現在は、Webメディア／オンラインサロン事業、教育事業、カンファレンス事業、企業研修事業、事業開発・政策立案事業などを行っています。
教育事業では、中高生が社会問題の「現場」を訪ねる、スタディツアーを提供しています。
KCJ GROUP 株式会社
https://www.kidzania.jp/corporate/
KCJ GROUPは、日本の未来を拓くこども達が、これからの実社会で生きる力を育むための学びの機会を提供し、真のエデュテインメントを目指し、キッザニアの企画、運営、開発を行っています。
キッザニアとは、3歳～15歳のこども達を対象とした屋内型の職業・社会体験施設です。
こども達は、仕事を体験するとキッザニアの専用通貨「キッゾ」を手に入れることができ、施設内での買い物や銀行への預金、ATMでの引き出しなどのリアルな経済活動を通して、楽しみながら社会の仕組みを学ぶことができます。
KCJ GROUP 株式会社の創業理由や事業内容を詳しく見る
≫エドテックに取り組む企業10選！就職・転職におすすめの大企業からベンチャー
企業よりも教育に関連する業界・業種が知りたい！
企業よりも教育に関連する業界・業種が知りたい方もいらっしゃるのではないでしょうか？
教育に関連する仕事がしたい！就活・転職に役出つ業界・業種を解説の記事では、以下11の業界に焦点を当てインタビュー事例も交えて解説をしています。
- 教師・教授
- 保育業界
- 学習塾業界
- 教育×IT業界
- NPO/NGO/財団
- 政府機関
- 習い事業界
- 出版業界
- 教育コンサルティング業界
- 人材育成・リスキリング業界
- 留学業界
最後に
今回の記事では、教育問題に取り組む企業を10社紹介しました。
この記事で取り上げられなかった教育問題に取り組む企業はたくさんあります。
ほかの教育問題に取り組む企業を知りたい方は、社会課題に取り組む企業のデータベース「ココキャリア」をご覧ください。
また、ココカラアースでは、社会課題に取り組む方々のインタビュー記事を掲載しています。
この機会にぜひご覧ください。
その他の企業紹介ページもご紹介
〇環境関連
・環境問題に取り組む企業10選！
・エシカル消費に取り組む企業10選！
・サステナブルに取り組む企業10選！
・気候変動に取り組む企業10選！
・フードロスに取り組む企業10選！
・フラワーロスに取り組む企業7選！
・農業問題に取り組む企業10選！
〇地域関連
・地方創生に取り組む企業10選！
・まちづくりに取り組む企業10選！
・災害・防災に取り組む企業10選！
〇国際関連の企業
・国際協力に取り組む企業10選！
・貧困問題に取り組む企業10選！
〇福祉関連
・福祉問題に取り組む企業10選！
・ヘルスケアに取り組む企業10選！
・教育問題に取り組む企業10選！
・保育の問題に取り組む企業10選！
・介護の問題に取り組む企業10選！
・ジェンダーの問題に取り組む企業10選！
〇社会課題全般
・ソーシャルビジネスに取り組む企業25選！
・CSV経営に取り組む企業10選！
・SDGsに取り組む企業10選！
・スポーツの問題に取り組む企業10選！
・CSRに取り組む企業10選！
・社会問題に取り組む企業10選！
・パーパス経営に取り組む企業10選！
※企業の選定基準について
企業の選定基準については、「事業内容」「企業風土」「創業理由」の3つを軸に、COCOCOLOREARTH独自の基準によって企業を評価・掲載しています。
基準の中には、企業のミッション・ビジョンや第三社機関による認証、IR/サスティナビリティレポートの内容、直接のインタビューなどが含まれます。
【企業様向け】教育問題への取り組みをPRしませんか？
この記事の監修者
吉田宏輝
COCOCOLOREARTH代表、社会活動家。
COCOCOLOREARTHでは、社会課題解決を軸にした就職・転職活動を支援するインタビューメディアの代表として、100人以上の社会活動家にインタビュー、記事執筆やイベント登壇などを行う。
